『アジア探索008～上海⑧』
上海タクシー事情―モバイル社会を先導
一方で、タクシーに関しては、この数年で事情が大きく変わってきています。以前は朝夕の通勤ピーク時を除けば比較的つかまりやすく、初乗りも14元（約210円）と安くて使いやすかったものです。
しかし快車（Uber）の登場、タクシーを含めてスマートフォンで車を呼べるアプリの普及で、このアプリを使えない人にとっては、空港、駅や一流ホテルを除いて、ほとんどタクシーが捕まえられない状況になってしまいました。
中国のUber 事業を滴滴（DiDi）が買収し、さらにSNSチャット大手の微信（WeChat）やアリババの支付宝（Alipay）が電子決済を導入したことで、滴滴アプリで配車して電子決済、事業者もユーザーもポイントを貯めつつ相互評価する仕組みが確立しています。WeChatやAlipay（アリババが運営する「支付宝」）で日常的な食事やコンビニエンスストアはもとより、八百屋での買い物などもすべて用が足りるため、携帯一つ持って、財布を持ち歩かない人が急増しています。摩拜単車（モバイク）という公共貸し自転車が街じゅういたるところに見られますが、これも電子決済での利用が前提となっています。
このようなモバイル社会化は、固定電話より早く携帯電話が普及した中国の事情も背景として、瞬く間に中国各地に拡がっているのです。日本のタクシーや飲食店でもWeChatやAlipayに対応しているところも出始めていますし、モバイクはアジアにも広がりそうな勢いです。
2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けて、民泊、無料Wi-Fiなどの社会インフラ整備が話題になっていますが、東京も上海に学ぶべき点が出てきているのが実態といえます。
